- かかりつけ医の役割と、見つけ方のヒント
- 訪問診療・往診・訪問看護の違い
- 介護との連携と、費用や保険の目安
かかりつけ医の役割と見つけ方
かかりつけ医とは、体のことを何でも気軽に相談できる、身近なお医者さんのこと。日ごろの健康管理や持病の経過を続けて診てもらえるだけでなく、必要なときには専門の病院を紹介したり、後で触れる在宅医療へ橋渡ししたりする、いわば暮らしと医療をつなぐ窓口です。ふだんの様子を知ってくれている医師がいると、いざというときも落ち着いて相談できます。
見つけ方に決まりはありませんが、通いやすい場所にあること、話をよく聞いてくれること、在宅医療や介護にも対応・連携しているか、といった点が選ぶときの目安になります。近所の評判や、地域の医師会・自治体の案内も参考になります。まずは今かかっている医院に、訪問診療に対応しているか尋ねてみるところから始めても構いません。
在宅医療とは
在宅医療は、通院が難しくなった人が、自宅にいながら医療を受けられる仕組みです。似た言葉が多いので、まずは違いを整理しておきましょう。
| 種類 | 内容 | こんなとき |
|---|---|---|
| 訪問診療 | 医師が計画的に定期訪問し、継続して診る | 通院が難しく、定期的な診察が必要 |
| 往診 | 急な体調変化のときに、求めに応じて訪問 | 発熱など、その都度の対応が必要 |
| 訪問看護 | 看護師が訪問し、療養の世話や処置を行う | 点滴・服薬管理や日常の体調管理 |
※ 対応できる内容や訪問の頻度は医療機関により異なります。利用を考えるときは、かかりつけ医や地域の窓口にご相談ください。
訪問診療は「定期的に来てくれる」、往診は「困ったときに来てもらう」、訪問看護は「看護師による療養の支え」と覚えると分かりやすいでしょう。これらを組み合わせることで、住み慣れた家での療養を続けやすくなります。
介護との連携
在宅での暮らしは、医療だけで支えるものではありません。実際には、医師・看護師・ケアマネジャー・薬局・ヘルパーなど、多くの職種がチームになって支えるかたちが一般的です。たとえば薬の管理を薬剤師が、生活の支援をヘルパーが、全体の調整をケアマネジャーが担う、というように役割を分け合います。
「何から相談すればいいか分からない」というときの入口になるのが地域包括支援センターです。高齢者の医療・介護・生活の相談をまとめて受け付けてくれる、市区町村ごとの公的な窓口で、利用は無料。どんなサービスが使えそうか、どこにつなげばよいかを一緒に整理してくれます。
費用と保険
在宅医療にかかる費用は、医療保険・介護保険の対象になるものがあります。訪問診療や往診は医療保険でまかなわれ、年齢や所得に応じた自己負担割合で支払います。訪問看護は、要支援・要介護の認定を受けている方は原則として介護保険が優先されます（末期がんなど一部は医療保険）。生活を支えるヘルパーや福祉用具なども介護保険が中心です。負担が一定額を超えたときに払い戻される制度などもあります。介護保険のしくみや申請の流れは介護保険の使い方でくわしく整理しています。
ただし、実際の自己負担や使える制度は、所得・要介護度・お住まいの地域・利用する内容によって人それぞれです。ここで挙げた内容はあくまで全体像をつかむための目安と考え、わが家の場合がどうなるかは、かかりつけ医や地域包括支援センター、お住まいの自治体の窓口で確認してください。申し込みの前に見積もりや制度の説明を受けておくと安心です。
もしもの希望を話しておく
元気なうちから、これからどんな医療やケアを受けたいか、家族と話しておくことも、大切な備えのひとつです。こうした話し合いは「人生会議（ACP＝アドバンス・ケア・プランニング）」とも呼ばれ、もしものときに本人の気持ちを尊重した選択がしやすくなります。
一度で決めきる必要はありません。気持ちは変わってもよいものなので、折に触れて、かかりつけ医も交えながら少しずつ話していくとよいでしょう。終末期の医療をどうしたいか、どこで過ごしたいか——そうした希望を共有しておくことが、本人にとっても家族にとっての安心につながります。
参考：厚生労働省、各自治体・地域包括支援センター。費用や利用できるサービスは個人や地域で異なります。最新は各窓口でご確認ください。
まとめ
通院が負担になってきたら、身近なかかりつけ医と在宅医療が支えになります。訪問診療・往診・訪問看護を組み合わせ、ケアマネジャーや薬局など多職種で支えるのが在宅医療の基本。費用は医療保険・介護保険の対象になるものもありますが、負担や制度は人それぞれなので、地域包括支援センターや自治体で確認しましょう。
通院が難しくなる前に、選択肢として知っておく。あんしんくらしは、その備えの一歩をやさしくサポートします。